百年続いたアメリカ独自の世界システム支配の正体（二）

わしズム　文明批評より

（二） 領土を必要としないアメリカ

　話題はとぶが、2001年9月11日のニューヨーク同時多発テロで、一極集中を誇っていた超大国アメリカがにわかに浮き足立つ事態から21世紀は始まった。2003年3月にイラクで戦争が始まり、五年後の2008年にリーマンショックと呼ばれた金融危機が起こった。このごろ中国の台頭が目立つ一方、2011年にEUに金融不安が飛び火した。目まぐるしい現代史のこのわずか十年間の動きが、山本五十六の生きたあの時代の世界史の動きとどこでどう関連していたかを大胆に推理し、考察してみたい。

　19世紀のアメリカはまだ一等国ではなく、産業資本主義国家としてもイギリスやフランスに遅れをとっていた。アメリカがイギリスに追い迫ったのは1898年に米西戦争でスペインを打ち破ってフィリピンを領有し、ハワイを併合して以来だった。イギリスは西太平洋に艦隊を撤退させてアメリカに太平洋の覇権を譲った。日本は日清戦争で台湾をかち得ていたので、このとき早くも日米対決の序幕が切って落とされたかたちだ。けれどもアメリカが若いエネルギーで成し遂げようとしていたことは、さし当りまずイギリスを追い越すことであり、そのためにイギリス、ロシア、フランス、ドイツが分割を開始していた中国大陸への進出を果すことだった。アメリカは中国大陸への関与に出遅れていた。大陸へ向かう途中にあってみるみる実力をつけ台頭していた日本の海軍力がともあれ目障りだった。はじめ軽く考えていたが、容易ならざる相手であることに気づいた後も、インディアンやフィリピンを掃蕩（そうとう）してきた遣（や）り方と同じ方針を根本的に変えるつもりはなかった。

なぜアメリカは中国大陸を目前にして侵略しなかったか

　とはいえこの点で興味深いのは、フィリピン支配まではストレートに武力にもの言わせたアメリカの侵略行動は、中国大陸をいよいよ目の前にしたときに、あるためらい、というより方針変更を余儀なくされたことだった。主にロシアとイギリスが西方からすでに大きく進出していた大陸では、武力を用いるのに有効な時期を失していた。アメリカはここで屈折し、足踏みした。で、三つのルートから大陸に迫ることとなる。（一）満洲進出を手掛かりとする北方コース、（二）上海を中心とする中国の中央部に文化侵略するコース、（三）フィリピン、グアムを拠点にイギリス、オーストラリア、オランダとの合作による南太平洋の制覇を通じて南方から軍事介入するコース、いずれのコースでも邪魔な障害物は日本であった。（三）がもちろん日米衝突の最終局面である。

　白人文明はスペイン、ポルトガルの覇権時代から、自国の外に略奪の土地、奴隷的搾取の領土を求めることを常道とする。これをもって最初は重商主義国家として、オランダ、イギリス、フランスの覇権時代には産業資本主義国家として勢威を確立した。植民地主義とはそういうものと理解できるが、アメリカは例外で、自国の外に奴隷の地を確保する必要がまったくなかった。下層労働力は国内で充当されていた。それにアメリカはすでに最初から領土広大で、資源豊富、しかも人口は西欧や日本に比べてなお稀薄で、そもそも膨張する必要のない国であった。

アメリカによる新しい支配の方式とは

　膨張する必要がないのに「西進」という宗教的信条に基いて膨張する国だった。西へフロンティアを求めて拡大するこのことは「マニフェスト・ディスティニー（明白なる宿命）」という神がかりのことばで呼ばれていたが、これは厄介で危険な精神である。列強が中国大陸で争って根拠地を占めようとすることに、アメリカは冷淡だった。その必要がなかったからで、列強同士の競争はアメリカには不便だった。そこでこの国は独自の対中政策を割り出し、脱領土的支配の方式、ドルの投資による遠隔統治の方針を考え出した。

　アメリカは20世紀の前半に三回、国際社会にこの方式を訴えて、軍事力で威圧しつつ、外交的勝利を収めた。第一回目が1899年の国務長官ジョン・ヘイによる三原則、中国における領土保全、門戸開放、機会均等の、日本を含む六カ国への提案である。第二回目は第一次大戦後のパリ講和会議における民族自決主義の提唱、第三回目は第二次大戦直前のルーズベルト＝チャーチル船上会談で結ばれた大西洋憲章の締結である。ひとつひとつは事情を異とし、日本に與影響もそれぞれ異なるが、面白いのはイギリス潰しということで一貫して共通していたことが、今のわれわれの時代になってはっきり見えてきたことだ。すなわち西欧列強の植民地主義を不可能にしていく有効な「毒薬」だった。しかもアメリカ一流の正義に基く「きれいごと」でこれを宣伝し要請した。

　イギリスを倒すのに武力を用いる必要はない。アメリカは自分が必要としない「領土」「下層労働力」「直接的搾取」を西欧各国に美しいヒューマニズムの名において封印することにより、にわかに「いい子ぶり」を示す明るいアメリカニズムの旗の下（もと）に、西欧各国を弱体化させることに成功した。西欧諸国が二つの大戦で疲弊したという事情もある。ユダヤ金融資本がイギリスからアメリカに『移動したという条件の変化があり、これが決定的だったかもしれない。

　大戦前日本の指導者にイギリスの行動は理解し易かったが――少し前まで同盟国で、互いに利にさといギブ・アンド・テイクで結ばれていた――、アメリカの出方がまったく先読みできなかったのは、利害関係で判断できない、覇権願望国の「心の闇」が見えなかったからである。イギリス人にも読めなかったアメリカの「心の闇」が日本人に読めるわけがない。日露戦争のあと、1907年頃から日米関係が悪化したことはよく知られている。ワシントン会議（1922年）からロンドン軍縮会議（1930年、35年）を経て、日本は正義のきれいごとを唱えるアメリカ、そのじつ武力と金融力とで世界を遠隔操作する新しいシステム支配を目指すアメリカに翻弄されつづけることになる。

つづく