わしズム 文明批評より
(三)行き詰る略奪資本主義
アメリカが中国大陸でしたことは商品経済ではなく、鉄道や橋や工場を作って、高利の利ざやを稼ぐ投資経済だった。ベストは鉄道建設だが、有利な路線はすべてイギリスが押さえていたし、満洲は日本とロシアが握っていたので、アメリカがしたのは金融による間接システム支配だった。が、必ずしも成功したとはいえない。あれほど大きな援助を惜しまなかった蒋介石政権を、戦後あっという間に見限って、大陸を毛沢東支配に委ねて知らん顔をしてしまった。このアメリカの行動の不可解さは、ひとえに「領土」に関心がないという動機に由（よ）るのではないだろうか。反共という政治の原理からは説明できないし、理解もできない。
他国の領土と住民を支配するのは容易ではなく、コストもかかるし血も流す。1945年以後も世界はその不合理にしばらく気がつかなかった。フランスやオランダは植民地支配の継続にこだわった。しかし金融資本主義の道をひた走っていたアメリカは脱領土的なシステム支配の方式をもって世界に範を示し、GNPやGDPといった経済指標が領土の広さに代わる国力の表徴であることを証明してみせた。
スペインを皮切りに、オランダ、イギリス、フランスへと展開した資本主義は、基本的に「領土」に執着し、そのためにたびたび戦争が起こった。それは低開発地域で少しでも安い資源を手に入れ、先進国が加工して高く売ることに、狙いがあったからだ。イギリスがインドを統治し、綿花を作らせ、本国で加工して植民地に高く売りつける等は露骨な直接支配だった。資源だけでなくマーケットもまた囲いこまれた略奪のシステムだった。「略奪資本主義」が資本主義というものの本来の姿なのかもしれない。そしてそれは今に至るまでずっとつづいているのは石油の争奪に現われている。
石油産出国の反乱と先進諸国の巻き返し
永い間石油生産国には価格決定権がなかった。価格はいわゆるメジャーが決めていた。1945年以後ごく最近までは石油の時代、石油を支配したアメリカの時代がつづいた。石油に関しても他の資源と同様に産出国に自主決定権のない「略奪資本主義」が成立していたのである。
1973年に石油危機が起きた。産油国が価格決定を自分たちの手で握ろうとして結集し、OPEC（石油輸出国機構）を建ち上げた。先進国にとり「領土」はなくてもよいが「資源」が重大であることは変わらない。資源の中の資源ともいうべき石油が必ずしも先進国側の自由にならなくなり始めた。OPECの成立は略奪資本主義の歴史の中で革命的なことであった。
スペイン帝国からこのかたずっと、イギリス、フランス、オランダの東インド会社を経て五百年間も、遅れた国や地域から先進国が安い資源を買い上げて、これを加工して、付加価値をつけて高く売ることで成り立っていた資本主義の支配構造に初めてNO!をつきつけたのがOPECであった。歴史をゆるがすような出来事なのだ。
日本を含む先進国側はこれに対し巻き返しを図ってきて、一定の歯止めをかけているが、あの頃から資源国はたしかに有利になっている。世界の先進国の企業は次第に儲らなくなっている。資源の高騰した分だけ従業員の賃金がしぼりこまれているこの二十年間の統計表を見たことがある。日本の長期低落傾向もこの必然の流れに沿っている。
ユーロによる支配からドルを守るためだったイラク戦争
日本が戦後六十年、モノづくりの総力を結集してせっせと勤勉に働いてためた資産は15兆ドル、仮に分り易く1ドル100円とすれば1500兆円である。これだけあるから、政府が赤字国債を積み上げて1000兆円を越えても、民間資金がまだそれを上回っているから何とか辛うじて破局にいたらないで済むのだとしばしば説明されるあの額、ひところ世界からたいへんに羨ましがられた国民の血と汗の結晶の総額である。
ところがモノづくりで勝てないアメリカは金融資本主義の道をひた走って、今度は何とか新たに脱資源的システム支配を目指し、EUもまきこんで過去十三年間の短い期間で何と100兆ドル、1ドル100円とすれば１京円、しかもレバレッジをかけて倍増させ200兆ドル、2京円の根拠なきカネを空（くう）につくり出した。七十年前にアメリカ通の山本五十六司令長官にも見えなかったアメリカの暴走が、歳月を経てまたまた急転回している。
今度もまたしてもアメリカと西欧諸国との間では歩み方に微妙な違いがある。イラク戦争はユーロとドルの通貨戦争の趣きがあった。イラクの石油の直接支配は必ずしもアメリカの戦略の中になかった。アメリカの中東石油依存度は10パーセントぐらいで、決定的な大きさではない。中東の石油売買がユーロ建てになって、基軸通貨としてのドル支配が壊れるのは破局だという危機感がアメリカにはあった。これがイラク戦争の原因である。ユーロからドルを守るために、戦争を起こしながら、世界を間接支配しようとするアメリカ一流の戦略であったと考えられる。
七十年前とは異なり、アメリカは今度はイギリスと組んで、ドイツやフランスが主導するEUをゆさぶる戦法に出ているかにみえる。また石油産出国による「略奪資本主義」に対する革命的挑戦にどう対応するかが、目下のあだ疎（おろそ）かにできない焦眉（しょうび）の急である。いったん産油国に握られかかった価格決定権は、知恵ある金融資本家たちの手に再び取り戻され、「先物取引」という手が用いられて、先進国に押さえられ、価格はニューヨークとロンドンが決めるという金融支配のシステムがさしあたり確立している。
実態からかけ離れ以上の膨張したカネ
しかし地道なモノづくりから離れた金融資産はどんどんふくらむ一方で、数字的に異常な規模になっていることは先に見た通りである。これは2008年のリーマンショックを招いた。EUはアメリカ以上に空虚なカネづくりをしたので、ついに2011年のギリシアに端を発する現下の崩落寸前の危機に至った。
実態経済からかけ離れた空虚なカネが足許に逆流し、アップアップして溺れかかっているのはアメリカも同様である。むしろアメリカに始まったのである。五百年の歴史を持つスペイン帝国以来の「略奪資本主義」は間違いなく行き詰っている。現代は近代以前からの歴史の大転換期といっていい。日米戦争よりすでにあったアメリカの病的な膨張拡大志向がこのままつづくか途絶えるかの屈折点である。
了